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撤退

会社を再生させるにおいて、どうしても考えなければならないことがあります。

それは、採算がとれない事業分野からの「撤退」です。

経営者であれば、どうしてもいろいろなビジネスを手がけていきたい、と思いがちになります。

私も一中小企業の経営者ですので、その気持ちはとても分かります。

しかし、しばらくやってみて、どうしても売上が伸ばせなかったり、黒字にならなかったり、利益が少ないのに人員・時間・エネルギーがとられてしまう事業になってしまう場合もあります。

その場合は、その事業からの「撤退」を考えるべきです。

「撤退」を考えるにあたっては、部門別の損益が分かるようにすることが大事です。

そして、その事業がどれぐらいの利益なのか、もしくは損失なのか、その事業を行うことによって会社にプラスになるのかどうか、たいして利益もないのに経営者がエネルギーをとられてしまうことはないかなど、いろいろ検討し、「撤退」を考えます。

もちろん、その事業が今は赤字でも将来大きく伸びそうであれば撤退はせず事業を育てていく、という選択肢もあります。

ただ、せっかくはじめた事業、なかなか「撤退」に踏み切れないでしょう。

私自身の会社も、売上に占める割合が1%の事業を3つ、撤退することにしました。

その3つの事業は、わずかながらも毎月利益が出ていて、それが撤退にちゅうちょする一番の理由でした。

しかしその事業にとられる時間とエネルギーを考えると、残り97%の事業に注力した方がよいと考えたのです。

この97%の事業の方は将来も大きく伸ばしていけるものであり、こちらを伸ばしていきたいと考えました。

この3つの事業にエネルギーをとられ、残り97%の事業へのエネルギーをその分、注ぐことができない状態が続いていました。

しかし、あるコンサルタントに相談したところ、はっきりと「撤退」のアドバイスをいただいたので、踏み切ることができました。

「撤退」、ふみきれるといいのですが、経営者の気持ちとしてなかなかふみきれない場合も多いかと思います。

その場合は、コンサルタントや顧問税理士、まわりの人などに相談してみるのもよいでしょう。

 

 

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