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給料泥棒の社員は気にしなくてよい

パレートの法則を、経営者の立場に置き換えてみる

パレートの法則、というのをご存知でしょうか。

「全体の数値の大部分は、その一部の要素が生んでいる。」
という法則(経験則)で、
よく使われるのは2:8、もしくは2:6:2の比率での議論です。

有名なものは、

・売上の8割は、2割の商品(サービス)が生んでいる。
・組織の人材は、優秀な人が2割、無害な人が6割、給料泥棒が2割

といったあたりでしょうか。

前者はABC分析でもよく見られる、有名なものです。
商品アイテムの絞り込みや、顧客別分析を行う際に頻繁に使用されるため、
実務上で活かされている方も多いことでしょう。

今回取り上げたいのは後者の方。
これは会社組織や集団を、経営者としてどのように考えるのかの基盤になります。

この法則には、やっかいなことに、「給料泥棒」の2割を取り除いても、
残りの中から新たに、また全体の2割が給料泥棒になってしまうという法則が
付いています。

では、何をしても無駄ではないかと、思われがちですが、
経営において、社長の精神的な負担を減らすことができる場合はあります。

2割の、「優秀な方」へは

優秀な方というのは、社長の意向を理解し、会社にとって有益な存在です。
よく、「人財」と表現されます。
このような方へは、最低限必要なもの以上は束縛しないで、自由に能力を
発揮して預けるように配慮すれば、あとはお任せしましょう。
つまり、ルール付けを一旦お願いすれば、
それ以上は社長が気に病む相手ではありません。

2割の、「給料泥棒な方」へは

順序が前後しますが、こちらから説明します。
社長にとって最も悩ましいゾーンの方々になりますが、
気にし過ぎてはいけません。

なぜなら、撲滅しても新たにまた誕生してしまからです。
よって、考え方として、
「最大限会社にとって邪魔にならない仕組みにしておく」ということになります。

一方、もし頑張って会社に貢献してくれるようになったならば、
すぐに評価できるように、いつでも復活できる道を用意しなくてはなりません。
そうすれば、必要なことは、当然、「変動費化」に他なりません。

6割の、「無害な方」へは

この法則を会社にあてはめれば、半分以上の方はこのゾーンになります。
当然、最も肝になりますが…、パレードの法則によれば
「切り取った一部にも、この法則は適用される」ので、
この6割の内の2割、つまり全体の12%は、
「優秀な方になれる可能性をもつ」ことを考えなければなりません。
ここがポイントです。

この法則はどの会社でも似たような機能を持ちます。
本来、社長が特に気を配って対処を考えるべきことは、
放っておいても問題のない「優秀な方」でも、どうしても気になる「給料泥棒」
でもなく、「無害の方」の一部、全体の12%だけということです。

もし、この約1割が、優秀な方に近い機能をすれば、自動的に他の会社より1割
は高い戦力を持てる、ということになります。

全員同じ気持ちで、というのは現実には無理

つまり、社員全員に同じ思想と能力を持たせることは、理想目標として目指す
としても、社長の日常にまでそれを持ち込むと、ギャップに苦しむことになる、
ということです。

何かを100人に伝えたい時、100人全員に等しく納得してもらうことを考えるより、
20人に分かってもらい、
20人は分かってくれないので、報いる必要がなく、
残りの60人の中から、12人が新たに分かってくれれば素晴らしいと思いましょう。
気分が楽になりますし、
結果的に重点的に取り組む相手を約1割に絞り込むことができます。
(「優秀な方」にはそれを委託することもできます)

最後に、「給料泥棒」の補足をします。
この中でも2割は、より上のゾーンに上がるかもしれません。
2割の2割ですから、わずかに4%ではありますが、この25人に一人
というものを見出し、採り上げることができれば会社は大きく飛躍することが
できます。何しろ、会社の荷物と思っていたものが、そうでなくなるのですから。

今回はこのパレートの法則を、会社組織において適用することを試みましたが、
この考え方は他のどこにでも適用できます。ご参考にしてみてください。

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