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ABC分析

2014年4月23日号


ABC分析は良く聞く、自社の分析手法の一つです。、自社の業績を
上げる有効な分析手法と私は思っていますし、同じ分析に時間を割く
のであれば財務分析するよりはABC分析をした方が、業績改善には
即効性・有効性が高いです。


ABC分析とはその名の通り決められたカテゴリー内のものをABC
の3つに分類すると言ったシンプルなもので、「重点分析」や「パレ
ート分析」と言われたりします。


代表的な切り口としては、顧客別・商品別の売上高・粗利益や在庫管
理などがあり、自社の売上・粗利益の構造・分布を把握し、効率のよ
い在庫管理を行う上で、広く活用されています。


分析を行う上ではエクセルなどの表計算ソフトを活用すると作成しや
すいのですが、顧客別のABC分析を例にとってみると、縦軸に顧客
名、横軸に売上高・売上高構成比・売上高累計構成比、粗利益・粗利
益構成比・粗利益累計構成比を並べて、集計します。


集計期間はひと月だけでは無く、年間の累計金額を取るようにしてく
ださい。ひと月だけであれば、季節変動があった場合に誤った判断を
下してしまう可能性があります。


集計例:売上高のみでの集計、取引顧客数 25社の場合



      売上高   構成比  累計構成比
顧客A   120   24%    24%
顧客B    90   18%    42%
顧客C    80   16%    58%
顧客D    60   12%    70%
顧客E    50   10%    80%
顧客F    40    8%    88%
顧客G~Y※ 60   12%   100%
合計    500  100%   100%



※実際は全て顧客毎で集計する(纏める事はしない)※


上記の企業の例では売上高の上位5社(20%)で企業の総売上高の
80%を占めてしまっています。この経験則を一般的にパレートの法
則や2:8(ニッパチ)の法則と言いますが、驚くほどに、この経験
則に当てはまる企業は多いです。


他にも良く言うのが売上の8割は2割の従業員で産み出しているとか
成果の8割は2割の時間で産み出しているとか、2割の商品で全体の
8割の売上をつくっているとか、ありますよね。


上位80%の構成比までの顧客を上位顧客としてA分類、80%~
95%までを中位顧客としてB分類、残り5%の下位顧客をC分類と
設定すると5%の売上貢献のC分類の顧客数が半数以上を締め、左か
ら上位顧客順に並べて行ったグラフを作成するとロングテールの状態
になります。


しかしながら分析ですので、当然ながら現状把握という事になります。
ABC分析を行っただけでは、へぇ~そうだったんだ・・・で終わっ
てしまいます。


ABC分析から何を読み取るか、どう活かすのかが重要になります。
ABC分析において現在地を把握した上で、顧客別であれば、顧客内
でのシェアはどの程度か?伸ばす余地はあるのか?顧客の市場は伸び
ていて顧客自身も伸びているのか?与信は問題ないのか?様々な観点
から現状維持か拡大か徹底かを検討します。


優先すべきは当然ながらA分類の上位顧客に対しての方針をどの様に
決定するかになります。


仮に上位顧客の80%ものシェアを取っていれば伸ばす余地は20%
しかありませんので、重点として置く必要も無いでしょうが、顧客企
業が伸びているのであれば、新たな商材で顧客内の別のシェアを取り
に行けないか?逆に顧客企業が衰退期に入っているのであれば、シェ
ア80%は、与信リスクが高まりを意味します。営業からくる情報を
基に方針を決定します。


逆にC分類の下位顧客は数だけ多くて、利益貢献はしていない事にな
る為、こちらから積極的に営業をかける相手には該当しないのが多数
になりますが、その中でも磨けば光る宝石の原石がいる場合がありま
すのでC分類においても一律に取引を流すだけにするのではなく営業
が訪問していないだけで、当社の商品やサービスを理解していないか
ら注文が無いだけかもしれませんし、担当が変わって切り込みやすく
なっているかもしれません。


C分類についても営業からの情報を基に、ランクアップ出来ないか?
検討していく必要があります。


そして拡大深耕・現状維持・縮小撤退の分類分けを行い、重点顧客に
対しては、訪問頻度を上げる、提案回数を増やすなど営業活動に時間
の多くを割き、方針を実現させ売上・利益を拡大していくツールとし
て活用していきます。


ABC分析は当然に顧客別だけにとどまらず、商品別ABC分析でも
市場シェア・生産性・トレンドを方針の検討材料とし、在庫ABC分
析では回転日数・トレンド・ロス率などが方針の検討材料になり得る。


ABC分析を行っていないのであれば、是非一度、自社の現状把握を
するツールとして使ってみてください。まずは行動を起こす事が、
肝心です。行動を起こさなければ改善・復活はあり得ないのです。

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