原価計算の3種類の方法を知り自社に取り入れるか判断する
今回は原価計算についてお話しできればと思います。この部分については分かっているようで、分かったつもりになっている経営者の方も多くいらっしゃいますので、利益を出すための確認とおもってください。
原価計算の流れは通常３段階あります。
①費目別計算
製造原価を材料費・労務費・経費に形態別に分類し、その消費額を計算し、さらに製品との関連で製造直接費と製造間接費に分類する。
②部門別計算
費目別原価計算で把握された原価要素を、発生場所・責任区分別に分類集計する
③製品別計算
一定の製品別に集計し、製品の単位原価を計算する
上記３段階が一般的ではあるが、製品の生産形態は様々であり、その相違によって製品別計算は、個別原価計算と総合原価計算のいずれかが適用されます。
個別原価計算とは顧客の注文に応じて製品を生産する個別受注型生産形態に適用される原価計算であり、造船業・産業機械製造業・建設業等で広く採用されている。
総合原価計算とは、同じ規格の製品を大量に生産する大量生産形態に適用される原価計算であり、石油精製業・製粉業・製紙業・衣料品製造業などで一般的に採用されている。
実際の原価管理を行う上での標準原価管理はまた次の機会にお話しするにしても、この原価計算がしっかり行われていないと、原価管理など絵に描いた餅になります。ましてや中小零細企業においては、決算時においてを原価計算は税理士任せにして、しまっている企業が多々見受けられます。
何のために、原価管理を行うのか？その為の原価計算の方式はどの様にするのが自社の実態に則しているのか？目的・目標をはっきりさせて取り組んでいただきたいと思います。
利益の源泉は内部にもまだまだあるものです。
執筆：奥田雄二
