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年計表でみえた傾向対策を取る事が事業展開していくうえで必要

年計表とは、当月を含めた過去12ヶ月間(1年間)の累計数字を毎月毎月表すものですので、季節変動のばらつきは消されて、影響を受けませんので、純粋な売上の動向を把握する事ができるグラフです。ただ月々の売上を単純に並べてグラフにしただけでは、季節変動の大きな商品だと、最盛期の実績がすごく大きくて、シーズンオフは下がっているだけのグラフになりますから、本当の売上の動向を捕まえる事は困難だと思います。

 

経営に関する数値は、決算の為に出されたものです。売上や諸経費は各事業年度単位で算出し、新年度が始まるとゼロからのスタートとなります。年度単位ではなく、月ごとの動きや、長期的な傾向を見たい時は、1ヶ月ごとに区切る事で短期的な増減がわかるようになり、その月までの直近12ヶ月の数字を合計してみる事で、過去1年間の実績がどのように推移してきたのかがわかるように表にしたのが年計表です。

 

年計表では企業独自の動向が見えてきます。そしてこの企業独自の変動をならしたことにより次に見えるものが、市場の変動です。この両者を見比べる事で、市場の影響に左右されやすいか否かの判断もできると思いますので、今後の戦略を立てる場合にも活用できると思います。

 

では次にこの年計表から何がわかるのか?年計表を見れば、売れ行きが鈍った時にはこう配の角度がなだらかになり最終的には、ピークを迎えて下降線になります。このグラフを3年、5年、10年で見る事により自社の変遷を知る事ができるのです。

 

この年計表は、売上年計表・粗利年計表・経費年計表・商品別年計表

 

お客様別年計表等必要に応じた年計表を作成する事ができます。この色々なグラフを重ねて表示する事で例えば粗利と固定費を重ねて表示する事で、固定費より粗利が大きい場合は損失であるという事がグラフから確認できるようにする事もできるのです。

 

年計表は、売上高だけでなく人件費、販売管理費、固定費、借入金、リース料等の支払いなどの費用の傾向も視覚的にとらえる事が可能となります。

 

年計表が変化した時に変化した理由、対策を取る事が必要となるのです。例えば売上が減少した場合どの部門の売上が減少したのか、新たな商品開発が必要なのか等の対策をとらなければいけないのです。

売上年計表のグラフの見方についても述べさせていただきます。

1)年計が横ばいもしくは右肩さがりとなった場合

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売上が減少傾向にありますので注意を要します。商品に大きな問題がないか、商品構成、マーケティング戦略の妥当性を検討する必要があります。

2)年計が『くの字』に折れ曲がっている場合

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年計が変わるほどの大きな影響を当社に与えていますので、外部環境、内部環境から確認する必要があります。

外部環境の場合

新たに参入した強敵会社の出現、競合会社の新商品の開発、当社の主力商品に類似した商品の出現を確認する必要があります。

内部環境の場合

新規取引先の獲得、新商品の開発、新規事業の立上げ、営業所の新規開発、商品の値上げ及び値下げについて確認する必要があります。

3)月々の売上が大きく凸凹している場合

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通常は穏やかな傾斜のグラフとなる事から、事業の不安定を意味します。業種によってはこのような傾向となる場合もある事を付け加えさせていただきます。

 

是非、皆様も一度、年計表を作成してみて下さい。1ヶ月ごとの短期の表では今月は増えた、その翌月は減ったというふうに一喜一憂する事になりますが、年計表を作成用する事で、今は上昇中か?横ばいか?下降気味か?かという中長期的な傾向が見えてきます。そして、この年計表でみえた傾向に合った対策を取る事が事業を展開していくうえで必要だと私は思います。

この記事の著者

  • 山中 肇

    経歴:愛知県第二地方銀行 管理職
    主な実績:
    ・金融機関調整
    CF以上の返済を履行していた先に対し、金融機関の見直しを行い、CF以内の返済額への減額対応し実現。
    ・資金調達
    適正な金額・期間・調達方法のアドバイスを行い資金調達を実施。
    ・リスケ対応
    改善計画書を作成し金融機関に一緒に訪問しリスケ交渉の支援を実施し毎月の返済額の見直しを行い、予実管理まで実施。
    ・サービサー対応
    サービサーとの交渉に同席し、円滑な交渉をサポート。
    ・金融機関対応以外に租税関係の交渉同席、取引先への支払延期交渉同席等、些細な事から大きな事まで対応しております。

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