コラム

「うちのメインバンクはどこと言えるのだろう」「メインバンクとの付き合い方は今のままでいいのか」銀行取引は事業に不可欠でありながら、その関係を見直す機会は意外と少ないものです。

本記事では、メインバンクとは何か、メインバンク制という仕組みがどう変化してきたか、そして中小企業がメインバンクをどう選び・付き合うべきかを、元銀行員の事業再生コンサルタントの視点で整理します。

メインバンクに法律上の定義はありませんが、一般に融資残高が最も多く、預金・決済・情報のやり取りが最も密な銀行を指します。中小企業にとっては、資金繰りが厳しくなった局面で最初に相談する相手であり、銀行側も自行を「メイン」と認識しているかどうかで対応が変わります。

融資残高が中心的な基準ですが、それだけではありません。預金取引・決済の集中度、経営情報の共有度、付き合いの長さなども関係します。重要なのは、企業側の認識と銀行側の認識が一致していることです。残高は多いのに銀行側が「メインとは考えていない」というズレは、いざという時の支援に影響します。

かつて日本では、メインバンクが融資先を責任をもって支える「メインバンク制」が機能していました。しかし近年は、業績が悪化した企業に対してメイン行が支援に消極的になる場面が増えています。リスケジュール（返済条件の変更）を申し出た際に、融資残高が最も多いはずのメイン行から「当行はメインとは考えていない」と告げられる、といったことも実際に起きています。

必ずしも助けてくれるとは限らないのが実態です。本来は、業績の悪い先こそ担当者が定期的に訪問して実態を把握し、倒産を防ぎつつ返済を継続させて貸し倒れを抑えるべきですが、そこまで踏み込む銀行員は減っています。だからこそ、平時から複数行と適切な関係を築き、メイン行に過度に依存しない備えが必要です。

取引銀行を何行にすべきかは、⇒【関連記事】取引銀行は何行が適切か（複数行取引の考え方）で解説しています。

メインバンクは惰性で決めるものではありません。自社の年商規模・業種・将来計画に照らして、最も対応力が高く、支援姿勢のある金融機関をメインに据えることが、安定的な資金調達につながります。

年商規模に応じた銀行の選び方は⇒【関連記事】年商5億円未満なら信用金庫・信用組合がおすすめ

銀行の種類ごとの違いは⇒【関連記事】都市銀行・メガバンク・主要行の違いをご覧ください。

変えること自体は可能ですが、急に主取引を移すと既存のメイン行との関係を損ねるおそれがあります。現実的には、新たな取引銀行を段階的に増やし、関係を育てながら主取引の比重を移していくのが安全です。

なお、メイン行が業績の良い先に追加融資を持ちかける「追い貸し」の意味と注意点は⇒【関連記事】メイン銀行の追い貸しとはで解説しています。

メインバンクとは融資残高が最も多く関係が深い銀行であり、かつてのメインバンク制は形骸化しつつあります。業績悪化時にメイン行が必ず支えてくれる時代ではないからこそ、自社に合った銀行を選び直し、複数行と適切な関係を築くことが資金繰りの安定につながります。銀行取引の見直しは、ぜひ財務の専門家であるエクステンドにご相談ください。