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キャッシュフロー計算書を資金繰り改善に役立てる

キャッシュフロー計算書はその名の通り、キャッシュ=資金 のフロー=流れを見える形にしたものです。ただ決算申告にあたって中小企業は提出の義務がありませんので、作成される企業は少ないのが現状です。

 

しかしながらキャッシュフロー計算書には中小企業が取り組まねばならない、資金繰り改善のヒントが詰まっております。よって今回は計算方法としてある、直接法・間接法それぞれの特徴を説明しつつ、資金繰り改善にどう繋げるかお話しできればと思います(投資キャッシュフロー・財務キャッシュフローは直接法・間接法共に項目が同じですので、今回の説明では割愛させて頂きます)

キャッシュフローで考えれば直接法

直接法は税込で売上(営業収入)から始まるのが特徴で、資金繰り実績表と見方はほぼ一緒です。単年度計画に伴って予測キャッシュフロー計算表を作成する際、イメージしやすく作ることができます。

 

どんな項目があるかと言うと

 

  • 営業収入
  • 原材料又は商品仕入支出
  • 人件費支出
  • その他の営業支出

 

などがあります。この項目は資金繰り実績表の名称と似ていますね。

 

また会社のお金がその期においてどこから入ってきて、どこへ出ていっているのかを見るのは間接法より直接法の方が優れています。ただ先程税込と申し上げたように、消費税の増税時期においては、実態数値を把握しにくくなるという欠点もあり、フローの把握という意味では間接法より優れていますが、改善策を考えるには使いにくいツールになってしまいます。

キャッシュ要因で考えれば間接法

間接法は税抜で当期純利益から始まるのが特徴で、各勘定科目の変動額にキャッシュの+-を紐づけて、営業キャシュフローの値を算出します。決算書2期分さえあれば誰でもこの間接法でキャッシュフロー計算書が作れますので、間接法が広く世の中には普及しています。

 

どのような項目があるかと言えば

 

  • 当期純利益
  • 減価償却費
  • 支払利息額
  • 法人税等の支払額
  • 売上債権の増加
  • 棚卸資産の増加
  • 仕入債務の増加
  • その他債権の増加
  • その他債務の増加

 

などがあります。直接法とずいぶん違いますよね。このキャッシュの増減を項目別に浮かび上がらせて集計する間接法に資金繰り改善に繋がるヒントがいっぱい詰まっています。

 

要因を掴む土台の資料を作成するのはまず最低でも2年分の月次試算表を基に単月のキャッシュフロー計算書を作成します。

 

2年間作成したキャッシュフロー計算書を時系列に並べ、まずは昨年対比で眺めて見てください。また2年間の各項目増減もまずは眺めてみてください。

 

ここで大事なのは大まかに数値を把握することです。

 

そして昨年対比で数値が大きく変わっていたり、2年間で大きく増加減少しているようであれば、どういった要因で増加・減少したのか?把握する必要があります。

 

更に季節変動がある業種であれば年計を活用して、傾向をプラスされると把握しやすくなります。この場合重要なのは、一側面だけで物事を把握しようとすると間違った分析をしてしまいますので、昨年対比・前月対比・年計・単月推移など多面的に数値を並べてみて、要因分析されるのをお勧めします。

 

仮にその結果、棚卸資産がある一定の時期から増加している事が分かれば、どんな製品・材料が増加してしまったのか?(対象の特定)何故、増加したのか?(増加の理由)発注方法・保管方法などは変えれるのか?(変更の可能性)販売計画との連動性は取られていたのか?(計画の一貫性)などを考えながら、チェックしていき改善点をあぶり出し、検討・実施していきます。

 

試算表を毎月横並びにして、損益状況を把握する以上に、中小企業の経営の肝である、キャッシュを毎月横並びにしてチェックし、動きを絶えず掴む事は、異常値が出たときに迅速な対応が出来、リスクを最小限にしながら、キャッシュフローの最大化のヒントが得られます。是非、取り組んでみてください。

 

執筆:奥田雄二

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